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被災生活のための非常食は、「水＋食料」が５２％、「水のみ」が１６％、「食料のみ」が１０％、「ない」が２２％でした。震災前は非常食の準備ができている割合は６０％であったことから、震災を経験して災害に対する意識が高まり、備えを強化した人が増えたと考えられます。

非常食の量については、１～３日分が多く、被災者ほど支給される非常食だけでなく、自らの備えもしっかりしようという意識が高まっているようです。また、非常食のほかにも、「ガソリン」の備えを重視する声が増加。震災後に物流網が麻痺し、ガソリンの供給も滞っていた経験から、最低限移動できるガソリンを備えておくという意識が高まっているのかもしれません。

災害時の行動については、震災前は「自治体からの情報を待つ」のが多かったのですが、今回の調査では「自分で状況を判断する」という人の割合が最も多く、４割に達しています。自ら積極的に行動しようという人が増えたと言えます。

そして、家族の集合場所を決めている人も震災前より増加。また、連絡手段についても、「携帯電話」が前回と同じく４１％で最も多いのですが、「伝言ダイヤル」を使用する人も６％増加しています。さらに連絡のつかない人については、「探しに行く」が増加傾向。しかし関東と東海では、「待ち合わせ場所で待つ」という割合が半数で、これは震災時に帰宅困難を経験し、どうしようもないという心理が働いているといえます。

一人ひとりが災害に対する意識を高めて、もしもの災害時、被害軽減に繋げられるといいですね。

減災調査結果2012～震災から1年半、減災意識を震災前と比較検証／ウェザーニューズ