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ソフトウェア・コンテンツは、平成１５年度からソフトウェアの購入予算の加重平均金額は毎年減少し、小学校では１校当たり４．５万円、中学校では１校あたり４．７万円となりました。「ネットワーク配信型のソフトウェア・コンテンツ」を活用している自治体はまだ少なく、とりわけ自治体規模による差が大きくなっています。

校内LANの整備完了は前回よりかなり進んでいますが、整備中を含めてもまだ１００％には届いていません。ネットワーク環境は光回線が増え、改善が進んでいます。個人認証は８割以上がユーザーID、パスワードによって行っている状況です。教員の校務用コンピュータ整備は進んでいますが、教員個人へのメールアドレス付与は３分の１にとどまりました。

保守・サポートに関して、学校への何らかの支援は「ぜひとも必要である」「どちらかというと必要である」と合わせて全体で１００％近くになっています。ICT支援員の仕事は、技術的なものから授業での活用支援にシフトしてきていることが読み取れます。

IT化が急速に進む現代、学校教育の場においても大幅な進展が見られたようです。今後も、情報化の波に乗り遅れないように、そしてより良い環境の整備のために尽力していきたいものです。

第８回 「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」 報告書を発行 - 日本教育工学振興会