教育家庭新聞社
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「国語に関する世論調査」は、全国の１６歳以上の男女の方々を対象に、日本人の国語に関する意識や理解の現状について調査し、国語施策の立案に資することを目的として行われます。

調査方法は、個別面接調査の形式で行われます。今回の調査での調査対象総数は、３，４８５人で、そのうち有効回収数は、２，１０４人、有効回収率としては、６０．４％ということになりました。

平成２２年度の調査では、言葉遣いについての意識、日本国内で消滅の危機にある言語や方言についての意識、官公庁が使用する言葉についての意識など、一般の人々の国語に関する意識を調査するとともに、慣用句等の言い方・意味についての調査が行われました。

結果の概要としては、以下のようになっています。

まず、言葉や言葉の使い方について、どの程度関心があるか？についてですが、「関心がある」という答えが８割強で、経年調査４回の結果の中で最も高い結果となりました。関心があるのは「日常の言葉遣いや話し方、敬語の使い方について」で、言葉や言葉の使い方に関し、困ったり気になったりするのは、「流行語や新しい言葉、外来語、外国語の意味がわからないことがある」という答えが高い割合で出ました。

みなさん、同じようなことを思っているんだな、という結果に感じますね。「気になっているのは私だけ？」と思いがちなのが、言葉遣いについてかもしれませんね。

平成22年度「国語に関する世論調査」の結果について：文化庁