KKSブログ: 教育条件整備に関する総合的研究（学校規模研究分野）の調査結果が公開されています

国立教育政策研究所による、教育条件整備に関する総合的研究の平成２２年の調査の結果が公開されています。

一年前の平成２１年に、学級規模・学年の学級数とクラス替えによる生徒指導上・人間関係的問題の解決について、背景・目的・仮説・方法ということで、調査されており、このたびの調査は、その流れを受けての調査となりました。

平成２１年度調査では、学年の学級数が多く、なおかつ学級規模が小さい方が、生徒指導上の問題や生徒同士の人間関係に関わる問題が、クラス替えによって解決する割合が高くなるということが、結果として上げられていました。

平成２２年度においても、それが同様に見られるか？が検討されました。

仮説としては、平成２１年度の第２学年が２～４学級だった中学校のうち、平成２２年度の第２学年が２～４学級の学校よりも５～７学級になった学校の方が、生徒指導上の問題や生徒同士の人間関係に関わる問題が、クラス替えにより解決する場合が多い、としました。

そして、２２年度においても、同じように５～７学級の中学の方が、クラス替えで問題解決しやすいと、しました。

結果としては、学級数を増やし、クラス内の生徒を減らすことにより、解決した割合が、９０％を超える結果となりました。

今は、子どもたち一人一人を密に見ていく時代と、いえるかもしれませんね。

教育家庭新聞社
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