教育家庭新聞社
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この状況を鑑み、大学eラーニング協議会ならびに、ニフティ株式会社、住商情報システム株式会社は、被災学生に質の高い教育機会を提供するため、各団体、各社の持つ技術・ノウハウを集約し、全国の大学で相互に活用可能なeラーニングによる高度教育基盤を構築していく運びとなりました。

高度教育基盤は、大学eラーニング協議会が全体の取りまとめを行い、参加大学が保有する既存講義コンテンツ、授業用の教材およびクラウド上のeラーニング環境自体を自由に利用できる仕組みを構築します。

また、問い合わせに応じてeラーニングを活用した授業実践手法、学生の自学自習支援手法などのノウハウを提供します。４月２０日時点で電気通信大学、信州大学、佐賀大学、熊本大学、金沢大学、茨城大学、九州工業大学、法政大学、大手前大学、札幌医科大学、創価大学、北星学園大学、千歳科学技術大学の教材提供が決定しています。

さらに、帝塚山大学が提供するeラーニングシステム「TIES」とも連携を図り、帝塚山大学、札幌大学、創価大学、明治薬科大学、愛知学院大学、名古屋学院大学の教材提供も決定しています。

被災地での学生支援が滞りなく進むよう、積極的に支援の輪を進めていきたいものです。

被災大学を支援するインターネットを活用した高度教育基盤の提供を開始｜ニフティ株式会