教育家庭新聞社
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新しい学習指導要領の基本的な考え方の中で、言語活動を充実させることとなった背景には、PISAなどの学力調査の結果から、わが国の子どもたちには思考力・判断力・表現力等に課題が見られることが分かりました。平成15年に実施された国立教育政策研究所の教育課程実施状況調査からは、基礎的・基本的な知識・技能の習得は成果が見られるものの、記述式の問題の正答率が低下していました。また同年のPISA調査においても、読解力の低い生徒の割合が増加、記述式問題に課題があることが指摘されています。

改訂された学習指導要領では、「国語力の育成」を「すべての教科の基本」と位置づけ、各教科その他の教育活動全体の中で、適切かつ効果的な国語の教育が行われる必要があるとしています。国語の問題を解く力だけでなく、体感したことを表現する、事実を理解して伝達する、情報を分析、評価し、論述するなど、言語を駆使して事象を読み解き、表現する力をつけることが求められています。

現在、新学習指導要領の内容を段階的に実施している中で、平成21年PISA調査では読解力、科学的リテラシー、数学的リテラシーが向上しているという結果が得られました。しかし知識を活用する力にはまだ課題があり、今後もこの事例集などを参考にしながら、言語活動を継続・充実させていく必要がありそうです。

言語活動の充実に関する指導事例集【小学校版】：文部科学省