教育家庭新聞社
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首都圏では、大地震が発生すると、今回の震災ように、公共交通機関が動かなくなり、職場や学校から自宅までを徒歩帰宅しなければならなくなる可能性が高くなります。そこで、まずは職場や学校から自宅まで、安全に歩いて帰れるルートや支援施設を把握しているか聞いたところ、8割以上の人が「把握している」と回答。ただし30・40代に比べ、20代は7割半とやや低めになります。

徒歩帰宅を行なう際に役立つのが「災害時帰宅支援ステーション」。これは、災害時に水道水やトイレの提供、道路情報の提供などを行なうもので、全国のコンビニエンスストア、ファミリーレストラン、ガソリンスタンドなどの一部が支援拠点となっています。この「災害時帰宅支援ステーション」については、全体の6割近くが「知らなかった」と回答し、こちらも20代の認知率が低くなっています。

徒歩帰宅は、訓練が受けられます。日本赤十字社で実施しているほか、企業単位で行なうところもあります。この徒歩帰宅訓練を約5割の人が「受けたい」と回答。特に女性のほうが多く、また上の年代のほうが希望者が多く見られました。

世代により差はあるようですが、今回の大震災により、いざという時に対する備えや意識は高くなったのではないでしょうか。

いざという時の徒歩帰宅訓練「受けたい」5割 | アイシェア