教育家庭新聞社
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近年の調査研究によると、子どもの頃の体験が豊富な人ほど、やる気や生き甲斐を持っているケースが多いこと、そして、家庭の経済格差から、体験に対する格差も生まれ、それが学力格差などにも繋がることなどが、わかってきています。

そういったことから、体験活動は青少年が成長する過程において、重要な役割を果たしていることが明らかになっています。

さらに、平成２３年度から順次全面実施される新学習指導要領においては、学校教育における自然体験活動など、各種体験活動の充実が求められています。

こうした状況とともに、日本の青少年の体験活動を支えてきた公立青少年教育施設の数が、急速に減少していること、また、指定管理者制度の導入によって、人件費の削減が進んでいること、体験活動における指導技術の伝承や向上が課題として指摘されていること、などを考えると、国立青少年教育施設が果たす役割は、より重要性を増してきていると、いえます。

こういったことから、国立青少年教育施設の在り方についての検討会が開かれ、その報告書として、文部科学省のホームページ内に、資料が掲載されています。

将来のこととなると少し遠いことのようですが、現在の子ども達にとっての環境が、より子ども達の将来のために繋がっていくよう、社会全体で整えていきたいですよね。

今後の国立青少年教育施設の在り方について：文部科学省