教育家庭新聞社
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調査の概要は、以下のようになっています。

調査内容は、全国学校総覧をもとに、公立小学校と公立中学校各１０００校、全日制普通科高校５００校（公立３３６校、私立１６４校）をサンプリングし、平成２２年２月に発送、３月に回収されました。

調査項目は、研究テーマの策定、校内研究のための全校的な組織の存在、指導案の検討方法、研究授業の開催数、研究授業の実施体制、研究授業の参観体制、事後協議会の実施体制、外部講師の招聘、校長の日常的な指導、指導主事の訪問状況についてです。

これらの取り組みが、教員間のコミュニケーションの状況、授業の水準、児童生徒の状況等と、どのように連関しているか？を測るため、これらの状況についての回答も求められました。

学校の中身について、気になる親御さんは、たくさんいらっしゃるのではないでしょうか。結果も、きちんとまとめられ公開されているので、一度ごらんになってみては、いかがでしょうか。

「校内研究等の実施状況に関する調査」を掲載：国立教育政策研究所