教育家庭新聞社
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また、２００９年度の周辺ビジネスを除いた場合の語学ビジネス市場は、前年度比５．８％減の５，０２６億円との推計となっています。

２０１０年度は、不景気の影響や２０１０年４月の語学教室大手の破綻に伴う業界のイメージダウン等により市場は縮小が続くものの、独習用教材の好調や、 ２０１１年度からの小学校における英語活動必修化、２０１０年６月からの子ども手当支給といったプラス要因により、縮小幅は２００９年度よりも小さい見込みであるとされています。

そのため、２０１０年度の語学ビジネス総市場規模は、前年度比２．０％減の７，２４４億円、周辺ビジネスを除いた語学ビジネス市場規模は、前年度比 １．８％減の４，９３６億円と予測されました。

なお、同調査における語学ビジネス市場では、外国語教室全体市場、幼稚園・保育園向け英語教師派遣市場、書籍教材市場、語学独習用機器・ソフト、電子辞書市場、幼児向け英会話教材市場、通信教育市場、e-learning市場、ソフトウェア市場、語学試験市場、留学斡旋市場、通訳・翻訳ビジネス市場、英語以外の他国語市場（通信・通学）市場となっています。

子どもたちがより質の良い語学教育を享受できるようになるためにも、語学に関わる市場は今後高い水準で伸びていくことが期待されますね。

語学ビジネス市場に関する調査結果 2010 - 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所