教育家庭新聞社
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「以前に比べて、子どもたちの学力差が大きくなっているのではないか」という設問に、今回７割を超える保護者（７２％）がそう思っていると答えました。設問はこの３年度（平成１９・２０・２１）間で同じものですが、回答の傾向もこの３年間あまり変わらず、毎回７割超の保護者がそうと答えていることも事実です。

「保護者の経済力・学歴・教育熱心さ」などが子どもの学力格差に影響するかという設問では、４分の３（７５％）の保護者が「影響すると思っている」と答えています。小・中別ではやや小学校の方が影響すると思う親の割合は高くなっています。これらも、３年度間、ほぼ同じ傾向（平成１９年度７１％、２０年度７２％）となりました。

６割を超える保護者が「学力向上のために学校に求めたいこと」があるとし、そうした保護者のうちで最も希望の大きいのが「習熟度別学習の促進」であり、小学校で８７％、中学校で８６％が実行してほしいとしています。

学力向上のため家庭で心がけたいこととしては、小学校では、「朝食を必ず食べさせるようにする」（７８％）、「早寝、早起きを心がけさせる」（６１％）が、「子どもの勉強を見てやる」（５８％）とともに特に高くなっています。しかし、その一方で、「テレビや新聞でニュースをよく知るようにする」（３６％）、「親が日頃から読書する」（２１％）といった項目は低いという結果になりました。

保護者として、子どもの生活習慣にかかわることや学力形成にかかわる部分には、とくに注意をして配慮していくことが大切ではないでしょうか？子どもに恥じないような生活習慣を保護者自身が示していくことが重要となってきそうです。

21年度-教育に関する保護者の意識調査：社団法人日本ＰＴＡ全国協議会