●今後の「スポーツ立国戦略」を検討開始 文部科学省 (2010年03月07日)
文部科学省は、3月4日の副大臣記者会見で「スポーツ立国戦略」を策定に向けて検討することを発表し、スポーツ行政のあり方や一本化などの方向性を検討開始すると発表しました。これに伴いスポーツ関係者より幅広い意見を聞く場として、第1回の聞き取り調査を実施するということです。
第1回のスポーツ関係者として、朝原宣治氏(北京オリンピック陸上競技メダリスト)、平尾誠二氏(元ラグビー日本代表監督)、古田敦也氏(前ヤクルトスワローズ選手兼監督)の3名と、文部科学省からは、鈴木副大臣のほか後藤政務官、高井政務官が参加の予定です。
今後もスポーツ選手や指導者、諸外国のスポーツ振興に詳しい有識者などからヒアリングを重ね、「スポーツ基本法」の在り方や、「スポーツ庁」の設置などが検討課題の一つです。
鈴木副大臣は「日本をスポーツ立国にするための施策の全体像を決めたい」とし、夏ごろにはまとめをする考えを示しました。
昨年の事業仕わけによると、スポーツ予算は削減と判断されました。一方、この2月に実施されたバンクーバ冬季オリンピックでの選手たちの活躍や外国の活躍を見て、国を挙げてスポーツの振興や選手の育成が必要ではないかという意見も大きな波となっているのも事実です。
このオリンピックの団長となった橋本聖子議員は、一層のスポーツ環境の整備が必要であり、選手の強い頑張りと、国のサポートとが結果を生むのでは・・・と話しています。参加することに意義があるのではなく、参加するからには結果を出したいと思うのがアスリートの本音なのでしょう。
選手が頑張る姿は感動を与えてくれます。ためのサポートは、事業仕わけの対象としない方がよいと思うのですが・・・。
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投稿者 kksblog : 2010年03月07日 19:11