教育家庭新聞社
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調査は平成19年10〜11月に、学校の状況を把握する一次調査、平成20年6月〜7月に、改善状況を見る二次調査が行われました。評価の観点は以下のようなものです。

１．一次調査
１）目指す学校増は、学校の現状、課題などを踏まえて設定されているか。
２）学校が抱える課題の解決に向け、児童生徒の実態など学校の状況を踏まえて、目標の重点化が図られているか。
３）重点目標の達成に向けた組織体制が整備され、適切に機能しているか。
４）方策は適切に策定され、効果的に実施されているか。
５）校長の的確なリーダーシップの下、教職員が組織的に取り組んでいるか。
２．二次調査
(１)〜(５)は１次調査と同じ
６）達成状況や課題を検証し、取組の改善・更新が行われているか。

調査の結果、全体的にはおおむね適切に取り組まれていると判断されたものの、「方策の適切な策定と、効果的な実施」については「改善を要する」との評価を受けた学校が30%ありました。各学校の詳細な評価結果については、埼玉県のホームページより「教育」の「学校評価システムについて」から見ることができます。

評価の結果がおおむね良好だったとはいえ、第三者からの評価を公表することは学校にとって勇気の要ることではないでしょうか。結果を真摯に受け止め、さらに学校の改善に取り組んでいってもらいたいですね。

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