教育家庭新聞社
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詳しく見てみましょう。まず、ものづくり基盤技術の振興のためには、これを支える創造性に富んだ人材の育成が不可欠であるとしています。また、２００６年に成立した『改正教育基本法（平成１８年法律第１２０号）では、教育の目標の１つとして、“職業及び生活との関連を重視し、勤労を重んずる態度を養う”ということが、新たに規定されており、これを踏まえて、２００８年３月に公示された新学習指導要領には、中学校における職場体験活動を新たに盛り込むなど、ものづくりを重視しています。

こういったことを踏まえて、学校教育では、小学校から大学までの各学校段階で子どもの発達段階に応じたものづくりに関する教育を実施しており、社会教育においても、ものづくりに関する多様な活動を推進していくことが重要である、としています。

初等中等教育では、優れた技術や技能を持つ社会人を活用しながら、様々な教科の中でものづくりに関する教育を実施し、それとともに、職業見学や中学校を中心とした５日間以上の職場体験などを通じてものづくりの現場を体験する機会を設けるなど、キャリア教育を推進しているということです。

また、科学技術・理数教育の充実を図るため、小学校に観察・実験などを支える人材を新たに配置し、それとともに、高等学校においては、理科・数学に重点を置いたカリキュラム開発などを推進しているということです。

大学では、高度な知識・技術を併せ持ったものづくり技術者の育成を目的とした教育プログラムへの支援や、産学協同による質の高い長期インターンシップの推進など、各大学の特色を活かしたものづくり教育を推進しているということです。

専修学校では、産業界などと連携した実践的な職業教育を行うとともに、高校生等を対象とした多様な職業体験の機会を提供するなど、ものづくりに対する興味・関心や職業意識の向上を図っています。また、ものづくり技術を支える研究者の環境整備を行うとともに、技術開発において科学的知見の必要性が高まっていることを踏まえ、博士号取得者の産業界での活躍を促進するとともに、技術士などの技術者資格制度の普及拡大と活用促進を図っているとのことです。

学習しながら、ものづくりについて知り、実施していくことで、将来の指針ややりがいを感じて前向きに大人、そして社会人に近づいていってほしい、と強く思いますね。

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