教育家庭新聞社
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エネルギー教育は、「次世代を担う子ども達が、将来においてエネルギーについての適切な判断と選択を行うことができるよう、基礎力を構築する」ことを目的としているもの。この目的を達成する際、学校教育の現場で課題となることして、冒頭に挙げた「位置づけが不十分」ということ以外に、

「提供されている素材が学校現場のニーズと必ずしも合致していない」
「子ども達がエネルギーに関する関心を高め、理解を深めるためのインセンティブが不十分」

などが挙げられ、その対応策として、

「文部科学省との連携の推進」
「学校の教師等に対する支援の充実」
「子ども達に対する作文コンクール等の充実」

などの方向性が示された。

同とりまとめでは、エネルギー教育のほかにも、エネルギー広聴（エネルギーに関する意見を広く集める仕組み）、エネルギー広報の在り方についても、その方向性がとりまとめられている。

エネルギー情報研究会「中間とりまとめ」（エネルギー広聴・広報・教育の在り方）について