総務省は平成１４、１５年度の２年間、ネットワーク型教育用コンテンツ流通のためのプラットフォームシステム開発・実証（ＥｄｕＭａｒｔ実証実験）を実施し、その報告書をまとめた。その結果、ネットワーク型教育用コンテンツの効果について、８３％の教員が「有効」と回答。その理由として「効果的な演出が可能」「効率的な授業の組み立てが可能」「授業のアイデアが浮かぶ」といった項目が多くあげられた。ただし、メディア型コンテンツに比べて「使いにくい」、その理由として「コンテンツ表示に時間がかかる」といった回答も目立った。

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■「授業のアイデア浮かぶ」も
　ＥｄｕＭａｒｔ実証実験は、教育用コンテンツ事業者２４者が計２５８タイトルのコンテンツを提供、民間プラットフォーム事業者２者がアクセスコントロール、課金機能を提供、またＮＩＣＥＲが横断検索機能を提供し、全国８地域計９８の小中高校が約４０００台のコンピュータを接続してコンテンツを教科の授業で利用した。

　８地域の地方公共団体（札幌市、三条市、西東京市、長野市、大阪府、箕面市、岡山市、福岡市）は、いずれも広帯域の地域公共ネットワークが整備され、同ネットワークに学校が接続されている。

　ネットワーク型教育用コンテンツを利用した授業については、８３％の教員が「有効」と回答し、「有効でない」１７％を大きく上回った。また、同コンテンツを利用したことによる児童・生徒の態度について、７７％の教員が「変化あり」と感じ、「変化なし」２３％の３倍以上になった。

　「有効」と回答した理由は、「効果的な演出が可能」４５％、「効率的な授業の組み立てが可能」４３％、「操作の方法が容易」２３％の順。

　「変化あり」と感じられた児童・生徒の様態は、「授業内容に対する興味の増進」が７６％で突出し、以下「集中度の向上」３４％、「児童・生徒の反応を引出す」２７％、「積極性の向上」２５％と続いた。

　一方、動画コンテンツについて、メディア型コンテンツよりも「使いにくい」５４％、その理由として「途中でコンテンツの表示が止まるなど、配信が不安定」６６％。





【2004年6月5日号】